Kashiwa
三菱電機株式会社
機械>研究・開発メーカー>電気・電子 会員属性などに応じ、当該求人をビズリーチ上で閲覧された際に内容が異なる場合があります 採用背景 地球環境を維持するために、カーボンニュートラルの実現やエネルギー消費の削減は重要です。化石燃料を燃やさないヒートポンプの拡大、また、オフィス・家庭で大きなエネルギーを消費している空調・給湯機器の省エネ化が期待されます。ヒートポンプ式空調・給湯機の熱交換器に関する研究開発をお任せする方を募集いたします。 組織のミッション 先端技術総合研究所は当社グループの最先端技術の研究開発拠点として、事業を支える基盤技術から次世代製品やサービスの技術開発、将来の新事業の芽となる研究開発を推進することをミッションとしております。当部門は、長年培ってきた「熱・流体制御技術」と最新の「デジタルエンジニアリング技術」とを組み合わせて、当社の空調・給湯事業を拡大する研究開発に取り組んでいます。 業務内容 当社の空調・給湯事業を拡大する熱交換器に関する研究開発
会社の定める業務 業務の都合によっては会社外の職務に従事するため出向又は転属を命じることがあります 具体的な仕事内容 ヒートポンプ式空調・給湯機器に適用する、空気熱交換器、水熱交換器、冷媒分流器・分流ヘッダーの開発・評価(数値解析、試験評価・分析、評価装置の構築など) 使用言語、環境、ツール、資格等
空調機・給湯機・熱交換器の評価・計測設備、環境試験装置、熱流体解析ソフト、CADソフトなど。 入社後の取得でも問題ありません。 業務の魅力 裁量幅が大きく、自身で提案して様々な研究開発にチャレンジできる職場です。 社内だけでなく社外(国内・海外)も含めた研究開発(共同研究)、技術アピールが可能(国内外での学会発表、公的機関や各種団体からの表彰)です。 事業/製品の強み 空調・給湯事業は当社の成長を牽引する事業です。当社は家庭用・業務用ともに幅広い製品ラインナップを持っており、自身の研究開発の成果を幅広く適用できます。
令和2年度近畿地方発明表彰 発明奨励賞 ビル用空調機を高効率にする冷媒分配技術(特許第6155412号)
日本冷凍空調学会, 2019 水平単一矩形ミニチャンネルにおけるHFCおよびHFO冷媒の凝縮熱伝達特性 The 25th IIR International Congress of Refrigeration, 2019 Two-Phase refrigerant distribution of vertical header with insertion structure of branch pipe for multi type air conditioner キャリアステップイメージ 実験・試験や数値解析を担当しながら伝熱技術や熱流体解析技術を習得いただき、習得した技術に基づいて、熱交換器や空調・給湯システムを評価、及び改善案を提案いただきます。将来的には新規の研究開発テーマを立案・推進いただくことを期待しています。 職場環境 残業時間 :月平均30時間/繁忙期45時間 出張:有 (頻度:1回/2か月) 転勤可能性:有 ( 個人によりますため、詳細は面談の中で適宜ご説明差し上げます。) リモートワーク:有 (利用可能/頻度は個人による) ( 当社制度対象に該当し、上長の許可を得た場合)
伝熱工学や流体工学に基づく研究開発や製品設計の経験
冷凍サイクル・熱交換器の設計・評価、開発業務の経験 気液二相流体の評価・分析の経験 熱流体解析ソフトやCADソフトの使用経験 開発リーダーとして業務の取り纏めなどの経験
論理的な思考法を身につけている方 現状に満足せず、常に課題意識や改善意識を持ち、新たなチャレンジをおこなう方 人との交わりに積極的でコミュニケーション能力が高い方 周囲の意見を聞きいれ、組織のビジョンを共有できる協調性のある方
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Kashiwa 三菱電機株式会社機械>研究・開発 · メーカー>電気・電子 会員属性などに応じ、当該求人をビズリーチ上で閲覧された際に内容が異なる場合があります 採用背景 地球環境を維持するために、カーボンニュートラルの実現やエネルギー消費の削減は重要です。化石燃料を燃やさないヒートポンプの拡大、また、オフィス・家庭で大きなエネルギーを消費している空調・給湯機器の省エネ化が期待されます。ヒートポンプ式空調・給湯機の熱交換器に関する研究開発をお任せする方を募集いたします。 組織のミッション 先端技術総合研究所は当社グループの最先端技術の研究開発拠点として、事業を支える基盤技術から次世代製 ...
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Kashiwa 株式会社AIRI機械>研究・開発 · メーカー>電気・電子 会員属性などに応じ、当該求人をビズリーチ上で閲覧された際に内容が異なる場合があります · 当社は、特許庁からの認可を受けた登録調査機関として、特許庁審査官が特許出願の新規性・進歩性を判断するうえで必要となる文献を調査する「先行技術調査」を行っています。 先行技術調査業務とは、特許検索システムを利用して、審査請求された特許と類似の技術(特許文献)が既に存在しないかどうかを調査(情報収集)し、審査官に説明するというものです。 (特許庁が構築・運用する特許データベース及びこれを検索する為の高度な検索システムを利用しま ...